2月以降急上昇が続きビットコインは1,000万円を突破した仮想通貨市場だが、19日は調整の大幅下落がありビットコイン初めほとんどの主要通貨が5~10%、あるいはそれ以上下げた。
アメリカでビットコインETFが承認されるとの期待から昨年終盤以降仮想通貨市場が上昇してきた。1月11日にはついにビットコインETFが承認され、その後しばらくは停滞していたが、2月以降はまた急上昇。ビットコイン(BTC)は3月になって大台の1,000万円を超えた。
しかし先週にビットコインが1,090万円をつけた頃から上昇の勢いが止まり、高値更新が見られなくなった。そして今週19日になって、ビットコインを初めほとんどの主要通貨が5~10%下落する大幅調整が入った。
主な通貨の値動きを見ると、ビットコインは18日夜時点では1,020万円だったが19日夜までの24時間で8%下落して940万円に。18日夜には53万円だったイーサリアム(ETH)はその後24時間で9%下げて48万円近くに。最近特に好調な動きが続いていたソラナ(SOL)は、18日夜の3万1000円から24時間で16%も暴落して2万6000円になった。
19日に大幅安となった理由はいくつか考察されている。まず、ここ数週間の仮想通貨高は、アメリカにおけるビットコインETFへの好調な資金流入が背景にあったこと。そして18日になって、ビットコインETFの1つであるFidelityのETF(FBTC)への流入額が590万ドル(約8億8500万円)に留まり、1月の上場以来最小額になっていた。
FBTCは1月11日の上場以来ずっと大規模な資金流入が続き、3月7日は4億7300万ドル(約700億円)の最大額となった。だが18日はわずか590万ドルであり、これが市場にとってショックとなったようだ。
さらにこれまでの上昇は4月に迎えると言われるビットコインの半減期への期待が一因だったが、半減期がかなり近づきすでに半減期期待の買いが減速していることもあると見られる。
そして18日夜から19日未明にかけて価格が下がったことで、証拠金取引で買いポジションを持っていた多くのトレーダーが強制決済になった。特にBinance(バイナンス)やOKXなどの海外仮想通貨取引所で強制決済が多く発生。買いポジションの強制決済は売りになるため、それが発動すると追加の売り圧力になる。
以上のように19日の仮想通貨市場大幅下落は複数の要因によって発生したと考えられている。ただしここ数週間の仮想通貨高は急激であり、これかけ急騰してくれば今回のような調整はいつ起こっても不思議ではなかった。急激な相場の上昇には注意が必要ということだ。
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