2017年は急上昇を続けてきた世界各国の株式市場だが、2018年になってかなり動きが変わった。しかし1~2月を除けば「暴落」と呼べる大きな下落も起こらないまま、高値圏で横ばいの動きが続いている。世界の株式市場はピークアウトしたと見てもいいのだろうか?
「光陰矢の如し」という言葉があるように、月日が経つのは速い。また21世紀になってIT技術が日進月歩で進歩を続けていると、なおさら世の中の変化が速く感じる。
このような変化の激しい時代に生きていると、去年起こったことなどはもう忘れてしまった人も多いかもしれない。しかし2017年は仮想通貨が世界的ブームになった年であると同時に、株式市場が非常に好調な年だった。
特に秋頃に株高が目立った。日経225平均 [i] は10月2日から24日にかけて、16日連続上昇の日本新記録を達成。またアメリカのダウ工業平均も好調で、月足では12ヶ月中11ヶ月で上昇。特に10月と11月は1,000ドル近くも上げた。当時は株高はあと数年は続くと見る者も多く、2018年の株価予想で「日経225平均は3万円を超える」などと言っていた識者もいた。
しかし現実はそう甘くはなく、2018年になって去年の好調ぶりはどこかへ消える。1月下旬~2月上旬には世界的な暴落となり、ダウ工業平均は史上初めて1,000ドル以上下げた日が2日もあった。そして日本も例外ではなく、2月6日には日経が1,000円以上下げた。
昨年後半から今年2月にかけて、株式市場は暴騰したり暴落したりかなりボラティリティが高い相場が続いていた。ところが3月以降になって、今度は比較的ボラが低い相場が続いている。
このような状況にある今、株式市場はピークアウトしたと見るべきなのだろうか?もちろん実際のところはこれから1~2年経ってみて初めてわかることだ。だが現在までのデータから今後を予想してみることはできる。
まず日経225平均は1月23日に24,129円の最高値をつけたが、それ以来5ヶ月間高値更新がない。またダウ工業平均も1月26日に26,616ドルの史上最高値をつけてから、現在まで高値更新がない。中にはNASDAQ総合指数のように、最近になって史上最高値を更新した指数もある。しかしそういった指数は全体で見ると少ない。中国の上海総合指数は、今年になって下げが続いている。
また株価と連動性が高い実体経済を表わす指標の1つに失業率がある。そしてアメリカの失業率は最近になって3.8%まで下がった。この水準はITバブルの頂点だった2000年4月頃以来の低水準になる。またあと0.1ポイント下がって3.7%になれば、1969年12月以来約50年ぶりの低失業率になる。
日本も失業率の低さは同じで、今年1月につけた2.4%という数字はバブル崩壊直後の1993年以来の低水準だった。失業率が低いのはいいことだが、歴史的に見て失業率が下がるところまで下がると、そこで景気がピークをつけてその後は景気後退に転じる。
このように失業率は日米ともに歴史的な低水準にある。株価が今年1月に一旦天井をつけたことや、失業率の低さから考えると、世界的には景気は天井圏にある。そして株価の方もすでにピークアウトした、あるいはほぼ天井まで達して今後はあまり伸びないと考える方がいいのではないだろうか。
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