8日にエヌビディアのジェンスン・フアンCEOが「量子コンピューターの実用化には20年ほどかかる」と発言したとメディアで報じられた。この発言を受けてNY株式市場では量子コンピューター関連の複数銘柄が約40%も暴落。今後これらの企業の株主による訴訟にも発展するのではないかと危惧される。
2023年以降のAIブームを受けて、米半導体メーカーのエヌビディア(銘柄コード:NVDA)は業績・株価ともに爆発的に伸びた。株価と時価総額が急上昇したことで、エヌビディアはGAFAMの5社と同様に時価総額1兆ドル(約157兆円)を突破。これら5社とテスラ、そしてエヌビディアを合わせて「マグニフィセント7」と呼ばれるようになった。
しかし今週になって、エヌビディアのジェンスン・フアンCEOの発言が予想外の大きな影響をもたらした。8日に発行されたメディアにフアン氏の発言が掲載されていたが、その中に量子コンピューターに関する発言があった。
そしてフアン氏は量子コンピューターがいつ実現するのかについて「かなり実用的な量子コンピューターが15年で現れると言えば、それはかなり早い。30年と言えば、それはかなり遅い。20年と言うなら多くの人々が信じられるだろう」と述べていた。
なお量子コンピューターというのは、量子力学の原理を利用した現在普及しているコンピューターとは全く別物の新しいコンピューターになる。現在のコンピューターは基本的に2進数がベースになっており「0」と「1」を使ってあらゆる演算をこなす。それに対して量子コンピューターは「0」「1」以外の演算子を使うことで理論的には既存のコンピューターより遥かに速い計算ができるのだが、実用化にはまだ遠い。
フアン氏にとって「20年」という数字は妥当で、何も問題はないと考えたと思われる。しかしIT業界の大物であるフアン氏が量子コンピューターの実用化に20年もかかると述べたことから、発言後の8日のNY株式市場では量子コンピューター関連の銘柄が複数大暴落した。
クオンタム・コンピューティング(銘柄コード:QUBT)は、7日の終値が17.49ドルだったが8日は43%暴落して9.91ドルで終了した。
イオンキュー(銘柄コード:IONQ)は7日の終値が49.59ドルだったが、8日は39%暴落して30.25ドルで終了した。
リゲッティ・コンピューティング(銘柄コード:RGTI)は7日の終値が18.39ドルだったが、8日は45%暴落して10.04ドルで終了した。
Dウェーブ・クオンタム(銘柄コード:QBTS)は7日の終値が9.55ドルだったが、8日は36%暴落して6.10ドルで終了した。
これら4銘柄は全て過去数ヶ月に約10倍かそれ以上暴騰しており、8日の暴落はその反動だったとも言える。しかしフアン氏の発言がきっかけになった可能性は高く、今後株主や場合によっては経営陣からフアン氏が提訴される可能性も出てきたのではないか。
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